太陽光発電は儲かるのか

太陽光発電を設置することで、家で使用する電気を作り出すことができます。

それによって電力会社からの使用を控えることができますから、電気代を節約することになるのです。また、売電によって収益化できる可能性もあります。

ここでは、太陽光発電を設置することで儲けることができるのか、ということについて説明していきます。

太陽光発電の特性とかかる出費を考慮する

太陽光発電は自然を相手にする投資

日射量で発電量が変化する

太陽光発電は日光を利用した発電方法なので、儲かるかどうかは、年間の日射量で決まると言っても過言ではありません。

実は、宮崎県は全国の中でも特に日射量が多く、太陽光発電で儲かる可能性が高いエリアだと言われています。宮崎県の日射に関するデータは次のとおりです。

日照時間（平年値）	2,116時間	全国3位
快晴日数（平年値）	53日	全国2位
平均気温（平年値）	17.4℃	全国3位

出典：総務省：（PDF）日本のひなた宮崎県

このように、年間を通して快晴の日数が多く平均気温も高い宮崎県は、全国的に見ても日照時間が長く、宮崎県独自の「ひなた指数」という総合指標を作っているほどの日射量を誇ります。

ちなみに、日照時間、快晴日数、平均気温のすべての項目で、3位以内にランクインしている都道府県は宮崎県だけなので、日射量という点から考えると、全国で最も太陽光発電に向いている都道府県です。

太陽の光が差している時間が長ければ長いほど、太陽光発電での発電量は多くなるので、宮崎県で太陽光発電投資をしないのは損だとも言えるでしょう。

自然災害による被害もある

日射量に関しては太陽光発電投資に理想的な宮崎県ですが、自然災害による被害が多いことも含めて検討する必要があります。

宮崎県という土地柄、最も注意するべき自然災害は台風です。九州エリアは毎年台風が多く通過するため、時として大きな被害を被ることがあり、太陽光発電システムにダメージを与えてしまうこともあります。

例として、2018年の台風24号による宮崎県の被害を見てみると、宮崎県内全体で一部破損の被害が多く、全壊や半壊などの被害も発生しました。

死者		1人
軽症者		12人
住宅被害	全壊	3棟
	半壊	10棟
	一部破損	159棟
	床上浸水	149棟
	床下浸水	318棟

出典：宮崎県：（PDF）平成30年台風第24号による被害状況について

また、最近では大きな地震にも遭遇するなど、自然災害による影響は免れないでしょう。

太陽光発電は強い風圧に耐えられるように作られていますが、台風が発生すると、飛来物の影響でソーラーパネルが壊れてしまうことも考えられます。さらに、全壊や半壊などの住宅被害が起こった場合には、ソーラーパネルも全壊してしまう恐れがあるでしょう。

地震が起きた場合にも同じようなことが考えられるので、宮崎県で発生する自然災害を踏まえた上で、ソーラーパネルへの被害が及ばないように対策を行なう必要があります。

太陽光発電にかかる税金

太陽光発電に課せられる税金は、固定資産税と所得税の2種類です。

まずは固定資産税ですが、固定資産税の課税対象となる太陽光発電は、屋根からソーラーパネルが取り外せないタイプのもので、屋根にソーラーパネルを設置するタイプであれば課税対象になりません。

また、屋根ではなく土地にソーラーパネルを設置した場合は、固定資産税の課税対象となります。

課税対象となった場合の固定資産税の金額は、「固定資産税＝評価額×税率(1.4％)」によって算出され、太陽光発電の耐用年数である17年間に渡って課税されます。太陽光発電の大きさにもよりますが、家庭用であれば年間10,000円以内に収まることがほとんどだと言われているため、大きな不安はないでしょう。

次に所得税については、太陽光発電で得られた売電収入によって課税額が変わりますが、所得税が課せられるのは売電収入で年間20万円の利益が出た場合のみです。

ここで確認しておきたいところは、「売電収入で得た利益」は、売電収入から経費を差し引いた金額になるということ。

太陽光発電での経費とは、設置してから17年間に渡って計上される「ソーラーパネルの減価償却費」のことです。つまり、太陽光発電の売電収入からソーラーパネルの減価償却費を差し引いた金額が、年間20万円を超えた場合のみ所得税が課せられるということになります。

宮崎県で太陽光発電をするときにもらえる補助金

宮崎県内で太陽光発電システムを設置すると、「住宅用太陽光発電システム設置費補助金」という補助金を受け取ることができます。この補助金は宮崎県によるものではなく、各市町から出されているもので、2019年1月現在で募集が行われているのは、宮崎市、串間市、東諸県郡綾町の3つの自治体です。

例として、宮崎市の場合、住宅用太陽光発電システム設置費補助金の詳細は次のようになります。

補助対象者		宮崎市の戸建住宅か共同住宅に太陽光発電を設置し、その住宅に住んでいる本人、もしくは生計を一緒にしている人。
申請者の条件		・市税を完納している・太陽光発電に関する補助金をこれまでに受けていない・宮崎市暴力団排除条例第2条第3号の規定に該当しない・システムを設置した住宅に住民登録している・申請者が電力会社と受給契約を結ぶ・平成31年3月までに電力需給を開始する・一般社団法人太陽光発電協会JPEA代行申請センターに登録されたシステムを設置する・宮崎市の事務所のあるものが販売と設置を行う
補助金額	1キロワットあたり	2万円
補助金額	上限金額	7万円

出典：宮崎市：平成30年度住宅用太陽光発電システム設置費補助金実績報告

申請のための条件が少し複雑ですが、条件に合えば受け取れる補助金なので、太陽光発電を設置する前によく確認しておきましょう。

太陽光発電設備の相場

太陽光発電設備はたくさんのメーカーが販売していて、設備の種類や設置面積などによって費用は変わるため、一概にいくらと言うことはできません。

ですが、宮崎県で設置した場合は、4～6kwの設備でおよそ150～200万円が相場となるようです。太陽光パネルはメーカーによって異なりますが、120～130万円程度となることが多いでしょう。

傾向としては、国産有名メーカーの太陽光発電設備のほうが高額で、海外メーカーのほうが安価になりますが、太陽光発電の性能なども比較して選ばないと、後々後悔することにもなりかねません。

それに加えて必要となるのは、パワーコンディショナーと呼ばれる作り出した電気を送電したり、家庭用の電気に変換したり、といった役割を担う機器の費用です。パワーコンディショナーも種類によって金額が変わりますが、25～40万円程度となります。

そして、その他の費用として、発電モニタやリモコン、ケーブル、設置費用、電気配線の工事費用などが加えられ、合計150～200万円の目安という計算です。

宮崎県で太陽光発電を上手に活用するには

住宅用の太陽光発電を活用して儲かるためには、まずはソーラーパネルなどの設備の費用とメンテナンス費用の合計を把握します。そして、売電で得られる収入と削減できる電気代を調べることが重要です。

太陽光発電設備の相場は、先にご紹介したとおりですが、メンテナンスは頻繁に行なうものではないので、20年間で5万円ほどと考えてください。そして、太陽光発電で儲かるためには、売電収入だけでなく、削減できる電気代のことも含めて考えておきましょう。

太陽光発電で作れる電気の量は、設備の性能などによって変わりますが、日射量の多い宮崎県は他の都道府県と比較してたくさんの電気を作り出すことができます。

宮崎県の発電量を考えると、発電した電力をすべて自宅で使用すれば、電力会社を使用せず、電気代をタダにすることも可能でしょう。今まで支払っていた電気代がタダになれば、その分が間接的に儲かることになります。

発電した電力の半分を自宅に回すだけでも、20年間で設備とメンテナンス費用が回収可能で、宮崎県の日射量であれば儲かることも可能です。ただし、設備を購入するときの支払い方法が分割であれば手数料が発生するので、初期費用回収のための期間が長引きます。できるだけ、一括払いで購入したほうがお得です。

細かな管理や工夫を心がける

太陽光発電が普及した背景には、固定買取制度が挙げられます。いわゆる「FIT法」と呼ばれるもので、10年間固定価格で買取ってもらえるシステムのおかげで太陽光発電は利益を出しやすいものでした。

しかし、固定価格買取制度（FIT法）は2017年の4月に改正されたことで、それまでと比べると太陽光発電で利益を得ることが難しくなっています。そのため、「太陽光発電で儲けられる時代は終わった」「もう太陽光発電は儲からない」といった声も出てきている現代。これまでとは違った対応が必要となる以上、どのようにすれば利益を出せるようになるのか、これから始めようという場合は事前に知識を持っておくことが大切です。

節約も合わせてやることが大切

改正FIT法の下で太陽光発電で儲けるためには太陽光発電を設置するだけではなく、太陽光発電の設置に加えていくつか意識しておいたほうが良いことがあります。それまでのFIT法は太陽光発電の買取が義務付けられていたことから、太陽光発電を設置してしまえば、ある程度利益が保証されている状態でした。

そのため、余計なことを考えずに家の屋根、あるいは余って何もしていない土地に設置するケースも多々見られていたのがこれまでの太陽光発電事情です。しかし、今後は太陽光発電の買取価格が下がることから、より太陽光発電に関して「収支」を意識しなければなりません。

例えば、人によってはそれまで意識することが少なかった「節約」という考え方が必要です。ただ単に設置するだけではなく、電気をあまり使わずメンテナンス費用もより考えて運用するなど、ビジネスでは当たり前の「コストカット」を意識しましょう。それまでの売電価格の差を少しでも埋める計画が求められます。

使わない電気をオフにする

使っていない電気をオフにするだけでも節約になります。電気を買取ってもらっても使う電気、つまりは電力会社から買う電気が多ければ利益効率は下がるのが懸念すべき点です。

それまで太陽光発電は基本的に買い取ってもらえるものだったので、細かい節電など意識する必要は運用方法によってはあまりなかったかもしれません。少し多めに電気を使っても、太陽光発電を買い取ってもらえるので利益になっていた人も多かったでしょう。しかし、今後は意識を改めて使わない電気を節約し、電力会社からの購入量を減らすことでトータルの利益を目指す必要があります。

節税対策を行う

太陽光発電は設備投資に分類されます。減価償却を行うことで、期間の経過により価値が低下する資産（ここでは太陽光発電を指します）の低下している価値の分を、毎年経費として計上可能になるのがメリットです。設備投資は経費が増えると所得が減り、課税額が減ります。税額控除という手段もありますが、減価償却と税額控除は同時に利用できないので注意しましょう。

また、経費として対応するにしても、無駄な出費を避けなければ手持ちがなくなるリスクもあります。税副控除はその年の所得税や法人税の20％以内という限度額が定められており、受けるための条件があることも把握しておかなければいけません。

太陽光発電会社を見直す

それまでであれば何をするでもなく利益が出しやすかったので、連携・依頼している太陽光発電会社についてあまりよく調べなかったり、実際に細かい条件まで把握していなかったりする場合もあるのではないでしょうか。

利益が出ている以上は大丈夫だろうと考えるのも分かりますが、今後は利益が低くなることが予想されるため、提携している太陽光発電業者があるなら見直してみるのもよいでしょう。

売電価格等は改正FIT法のおかげで低下します。業者によって売電価格が異なるので、契約する前に比較してみましょう。既に系や良くしている人も、再度確認してみて利益を出せるか。単純な「高いか安いか」だけではなく、自分の環境で利用した際にはどれだけの利益が出るのかといった点を比較。不当に高い業者であれば変えるというように、業者に関しての「節約」も必要になってくることでしょう。

これまでと違う対応が必要になる人にとっては少々面倒な部分ではありますが、今後利益をだすのであればその点はしっかりと意識しておくことが大切です。

メーカーごとの発電効率をチェックする

太陽光発電は様々なメーカーから販売されていますが、それぞれ発電効率が異なります。場合によっては高い発電効率のメーカーの太陽光発電を採用することも視野に入れておきましょう。

今後は他の投資案件同様、使うお金・出ていくお金と入ってくるお金を把握することが大切です。

メーカーごとに発電効率が変わるということは、採用する太陽光発電によって利益率が変わることを意味します。発電効率が異なることで太陽光発電の利益も変わることを踏まえると、この点もまた無視できない部分なのではないでしょうか。ただし、以前から始めている人は今使っている太陽光パネルから交換するにしても、その分の費用がかかります。もし出費が大きすぎるのであれば、別の手段を検討したほうが良いでしょう。

太陽光発電の発電効率について

発電効率については、やってみようと思ったばかりでよく分からないという人も多いのではないでしょうか。あくまでも目安ではありますが、20％を超えるものは「高い」と考えて良いでしょう。

ただし、この点においてもコストパフォーマンスを考慮する必要があります。

どれだけ発電効率が高いとしても、肝心の太陽光発電そのものが高額だと損をするかもしれません。自分自身の太陽光発電環境を冷静に考え、最も利益率の高い発電効率と価格のバランスを考えることが大切です。

発電効率が高くはないとしても、太陽光発電そのものが格安であれば利益になるかもしれません。逆に発電効率のスペックが素晴らしいものであったとしても、値段が高い場合は採算の効率が悪くなる可能性もあります。発電効率を踏まえた上での「収支バランス」を考えるためにも、実際に計算するか業者と相談したうえで対応しましょう。

設置にかかるコストは把握しておくべき

太陽光発電を設置するなら、工事にどれくらい費用がかかるのかも把握しておく必要があります。

かつてのFIT法下であれば、さほど意識する必要がありませんでした。それもそのはず、かかった分のコストはいずれ回収できたからです。しかし、改正FIT法では売電価格がかつてほど期待できない以上、採算を踏まえてコストがどれくらいかかるのかも計算しておかなければいけません。

コストは依頼する業者によって異なる部分です。太陽光発電の導入を考えると、太陽光発電の価格のみに着目してしまいがちになる点に注意しましょう。設置コストも意識しておかなければならない「出費」なので、太陽光発電の費用+設置コストのトータルで考えて計画を立ててください。

コスト「だけ」を考えるわけではない点にも注意

工事やパネルなど、多くのポイントでコストが発生する太陽光発電。コスト以外にも判断材料があります。極論ですが、いくらコストが安いとはいえ、ずさんな工事をする業者では後々トラブルやアクシデントが発生するリスクが高くなるでしょう。

安い方が初期費用を抑えられますが、仮に悪徳業者に引っかかったとした場合、後々追加で費用がかかるようなことになっては意味がありません。

費用に対して「なぜ安いのか」まで考え、果たして信頼できる業者なのかも調べておく必要があります。「安かろう悪かろう」との言葉もあるように、いくら安くても質が伴っていない業者は避けるようにしましょう。

太陽光発電は角度や環境によって発電効率も変わります。設置コストの安い業者は魅力的ではありますが、費用だけで決めるのではなく、判断材料の一つとして他の部分まで比較して選ぶようにするのが必須です。

太陽光発電投資の仕組みについて

「太陽光発電投資」というジャンルもあります。自宅に太陽光発電を取り付けて売電して利益を得るのではなく、投資先として太陽光発電を行うものです。

こちらもまた、かつではFIT法の下で利益がある程度確定できる投資方法でした。改正FIT法では、かつてほど「美味しい投資ではない」との声もある一方で、方法や条件次第では利益を得ることが可能できるでしょう。ただし、あくまでも条件が揃えばなので、難しい場合は別の手段を検討することも念頭に置いておくのが良いかもしれません。一人で考えず、周りや専門の業者とも話し合って細かく決めるようにしましょう。

設置は建物だけでなく土地にも可能

一般的な太陽光発電による利益イメージは家屋の屋上に設置し、余った電気を売電することで利益を得るものです。FIT法の追い風もあり、利益がほぼ確実視されていたこともあって太陽光発電そのものの普及にも繋がりましたし、太陽光発電で利益を得た人も珍しくありませんでした。

しかし、太陽光発電投資は自宅に設置して生活の足しにするのではなく、より積極的に利益を狙ったものです。太陽光発電の設置は建物だけではなく土地にも可能なことから安い土地を買取り、太陽光発電を設置することで電気を集め、売電する。これにより、利益を得られます。

太陽光発電は「自宅のみに設置可能」「建物でなければならない」ものではありません。さらに、太陽は大抵の土地に来ます。使っていない空き地、あるいは地方の安い広い土地を取得して太陽光発電を設置し、売電することで利益が得られるのでひそかに注目されている手法です。

土地をセットにした太陽光発電もある

土地を取得して太陽光発電を設置するとなれば、土地、さらには太陽光発電の設置と少々面倒に感じる人もいることでしょう。

土地の取得だけでもお金も手間もかかりますが、さらに太陽光発電も購入し、設置まで行うとなれば投資に興味はあっても他の方法が良いと考える人がいても不思議ではありません。

もし太陽光発電にこだわる、そのほうが利益を出せるのであれば、「土地とセットの太陽光発電」を選ぶ方法もあります。すでに太陽光発電が設置されていたり、あるいは購入すれば工事が進む手筈になっていたりするものもあるので、費用さえあればすぐにでも太陽光発電投資が可能です。しかし、注意しておくポイントがあります。

土地で利益が変わる

太陽光発電投資は土地で利益・採算が変わるといっても過言ではありません。

太陽は地球上を照らしてくれるものですが、一つの法則があります。それは東から登って西に落ちる点。さらには何かを貫通することはできません。

例えば、広い土地ではあっても四方八方高い建物に囲まれている場合、土地に上手く太陽の光が当たるとは考えにくいでしょう。

また、取得時は広々として日当たりも良くてと思っていたものの、後に周辺に建物が林立されてしまい、太陽光が上手く照射されなくなる可能性もあります。周辺に何もないとしても、微妙に斜度があり、よく見ると北側にこそ上手く向けられる場合には土地を少し手入れしたり、あるいは設置コストが高めになることも考えなければいけません。

利益だけを見るのではなく、デメリットも理解したうえで決めないと、後々起こりうる不測の事態に対応しづらくなります。

「中古」が狙い目の理由

太陽光発電投資もいくつか注意点がありますが、狙い目とされているのが中古の土地付き太陽光発電投資です。「中古」という言葉が意味するのは、かつて他の人が太陽光発電を保持して投資を行っていたものの、手放したことで売り手を探している「中古」の状態となったものを指します。

中古の利点として、ある程度設備が整えられている点と売電の契約です。前の売電価格は自分が購入したタイミングではなく、オーナーが稼働させたタイミングになります。もしもですが、改正FIT法の前に稼働させた土地付き太陽光発電であれば、売電価格は改正FIT法の前のものになるのがポイントです。一例として、2019年の売電価格は14円/kwhですが、2012年に設置されたものであれば40円/kwhでの売電が可能です。

ただし、中古は他のジャンル同様に常備されている訳ではありません。売りに出ていないか常にチェックする必要がありますが、もしも取得できるようであれば、場合によっては新規に太陽光発電投資を始めるよりも費用を抑えられるケースもあります。

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